オプション取引を見直そう
米国のサブプライムローンの破綻をきっかけに、8月は世界の投資市場が大混乱を起こしました。最初に米国の株式市場が暴落、それを見た日本市場と韓国市場、そして時差を経て上海や香港、シンガポールに飛び火し、中東を経てヨーロッパ市場の株式相場が連鎖的に暴落をしました。そして、それらが一巡する頃には為替や商品にも飛び火、結果的に投資市場がスパイラル的なパニックに陥ってしまいました。特に円はキャリートレードの対象として扱われていたことや、個人が証拠金取引で売りポジション(ドルやユーロ、ポンドの買いに対して)を取っていたことから、担保切れの買戻しなどの関係により一日で4円も急騰する凄まじさでした。
さて、今回のタイトルは「オプション取引を見直そう」としてあります。実は日本の株式市場急落の際に下げを予測できる事象がオプション市場の価格面に出ていました。
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示したオプション価格表は8月14日の日経225先物オプション終値(アット・ザ・マネーは17,000円:日経平均終値は16,844円)のものです。アウト・オブ・ザ・マネー9月限の上下2,500円(コール18,500円:プット15,500円)を見るとコール7円に対し、プットは約18倍の125円をつけていました。翌15日の日経平均は一時600円以上の下げを記録した上に、その後は15日を含めて僅か3日で15,400円台まで急落してしまいました。この状況を見る限り、オプション価格は先行きを見通しして売買されていたことになります。
オプション取引の活用事例としては、価格の先行指標性のほかに組み合わせ取引、ヘッジ目的、ボラティリティが高いときの両建て戦略など数々あります。そして、株式市場で通常先物、ミニ先物、先物オプションの市場規模等を比較しますと、取組高が一番多いのはオプション市場、出来高が多いのはミニ市場です。
商品先物市場ではオプション取引は全く出来ていませんが、オプション市場が活用され始めると新たな投資家層の参入も見込まれるのではないでしょうか。

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