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コンピュータ処理の変遷
コンピュータは計算機として開発され、その後は業務処理や処理の合理化のために発展していきました。日本では昭和３０年代から使われているようですから、歴史はまだ半世紀でしかありません。今では、計算機能や業務処理機能は当然のこととし、コミュニケーション手段やデータ分析、経営や営業支援、将来予測、宇宙工学、天気予報、航空工学、ロボット工学などの、幅広い分野にわたって活用されています。
日本の法律上での呼称は「電子計算機」（でんしけいさんき、略称：電算機、電算）とされています。「電子頭脳」（でんしずのう、略称：電脳）という通称でも呼ばれる（人間の頭脳のアナロジーとして、またロボットの頭脳として捉えられる事による）こともあります。ただ、電子頭脳・電子計算機等は概念的にはコンピュータのごく一部であり、歴史的な、あるいは研究中のコンピュータには電子的でないものもあります。
日本では昭和３０年代のコンピュータの生産が行われた時代から｢電子計算組織｣とも呼ばれ昭和４０年代前半頃まで使われた呼称でした。また２１世紀を迎えても官公庁の公式文書である入札公告、条例などではこのように書かれることがあるようです。
商品取引業界のコンピュータの活用は、昭和５０年代の中頃からでした。最初はコンピュータ処理会社に夕方、売買伝票や入出金伝票、委託者属性のシート等を渡し、翌朝に法定帳簿や管理表を持ってきてもらうのが主流でした。尚、出先の支店に関しては本店からファックスで送るか、当日の売買に必要な値洗表などを手書きで処理していました。この時代は、計算機や業務処理機の範疇を超えていませんでした。
その後、昭和５０年代の後半から昭和６０年代の初めにかけて、一部の先行する商品取引員が自社導入に踏み切り、本格的なコンピュータ処理時代に突入しています。そして、自社導入とほぼ同時期に始まったのがオンライン処理です。このオンライン処理については、通信技術の飛躍的な進歩が、商品取引員の自社導入と時を同じくしたのがラッキーであったといえます。
平成の時代に入りますと、一部の商品取引員がホームトレードを開始しています。これは証券業界のホームトレードと同時期のスタートであり、商品先物取引業界にとっては画期的なことでありました。ただ、証券業界と違ってホームトレードに期待する商品取引員は少なく、サービスや利便性で証券に遅れてしまったのが飛躍に繋がらず残念に思います。ホームトレードのスタートは、情報系システムの競争に繋がっていきます。さらに、チャートや需給データの分析がスタートし、今日に至っています。
今後は経営の分野での活用が望まれます。グローバル化やボーダーレス化が叫ばれる時代は、競争相手が多岐に渡ります。さらに、変化の時代を迎えた今日では、経営にスピードが求められますからコンピュータの活用は必須です。経営資源としてのコンピュータの活用を真剣に考えたら如何でしょうか。
