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金融要因と商品先物取引
一昨年の金融不安の時から、商品相場が金融要因を映す鏡になっているようです。
特に昨年の前半は、石油製品や株式の上昇がドル高と連動し、同時に穀物相場や貴金属の高騰も誘発しました。ところが、６月の後半からは、史上最高値（約１５０ドル）をつけた原油相場が大きく値を崩し４０ドルを割り込みましたが、その時は株式、為替、他商品とも連鎖的に大きく値を消してしまいました。
昨年来、１００年に一度の不況と言われていますが、今回の不況は金融不況と言われ、サブプライムローンをはじめ金融システムが崩壊したものによります。
金融システムの崩壊は当局の規制強化も影響しています。複雑に入り組んだ証券化商品（インデックス）の開発で、一つの出来事が他のどのように影響を及ぼすか分からなくなっていますから、投資資金が一度に大量に動き回ってしまうことから、原因追求できない当局が投資家の保護を目的に規制強化に動いているというわけです。
インデックス商品の構成比率は開発者（設定者）の思惑によって決まっているようですが、本来の市場規模以上にインデックス構成比が高い場合は、相場の動きがファンダメンタルに関係なく不安定になってしまうのです。
今年に入っての相場も、為替・証券・商品とも比較的同じような動きをしています。
以前は投資資金にはサイクルがありました。株式が高いと抑制の為に金利が上がって
為替相場を動かし、金利が高いとインフレ感から商品が買われるといった具合でした。
ところが、前述のようにインデックスに組み入れられることで、本来の能力（市場規模）以上に売買されるわけですから、投資のサイクルが狂うのは当たり前のような気がします。つまり、需給を中心にしたファンダメンタル分析は、もはや過去のものとなり、ファンダメンタル分析を重視しては相場に勝利できないのではないかとさえ考えます。
そして、ファンダメンタルで説明できない部分は金融要因、投資商品の多様化がもたらしたものと考えられます。
昨年からの同方向の価格動向も、金融要因、投資商品の多様化がもたらしたものと考えれば説明がつきます。「風が吹けば桶屋が儲かる」的な発想も必要となるでしょう。つまり、個々の商品のファンダメンタル分析では取れないということです。それよりも、インデックスに組み入れられた比率を調べて個々の商品を売買したほうが儲かるのではないでしょうか。その考え方の元年が大きな価格変動があった昨年だと考えられます。
欧米を初めとする世界の金融当局が、金融取引に関する規制強化に動き始めています。当局が動き出したのは投資家保護が前面に押し出されていますが、裏を返せば相場の動きに説明がつかなくなったということではないでしょうか。
発想の転換が必要と感じています。
